国民が望むのはインフレでも、円安でもなく、実質的な給料のアップである。もちろん、政権が目指す景気浮揚策も給料のアップであり、方向性は一致している。ただ、その経路は、法人税減税→設備投資アップ→生産性改善→給料アップ→インフレの定着と、机上の空論感は否めない。
「日銀が政府のファイナンスを行っているとすれば由々しき事態」との見解を述べる識者がいるが、私を含め世界の投資家は、そのようなことはすでに疑いようのない事実として認識している。政府への金貸しだけでなく、最近ではGPIFによる日本株買いと米国債買い(QE3を終えた米国への資金供給)まで、裏で日銀が日本国債を引き受けるスーパーマンとなることで、すべて成り立っているのである。
『あなたは何も信じていない。では、あなたの魂はいつ救われるのですか?』と、某会議が終わった後のフロアで大真面目に聞かれたこともある。しかし、私の魂は、救われていないとは感じていないし、むしろこれから行く予定の美味しい焼き鳥屋への期待感で、ワクワクしているところである。
まるで、スコットランドの森の猩々(しょうじょう)たちに教えを請う若手といった構図でしたが、彼らの基金は次世代へ受け継がれることを前提に戦略を組んでいるため、今上の物事を俯瞰して見ています。深いディスカッションのお陰で、私も新たな気づきを得ることができたので、彼らから受託しているファンドの投資先を、一部変更することに決めました。
その手法を端的に述べると、それは「知性」とは何であるのかを今一度考えてみる、というものである。「知性」というのは日本語では「知る」「性(さが)」と書くが、読んで字の如く、本物の知性とは「知りたい」という性分がどれほど強いかどうかで定義される。
氷水をかぶるセレブや有名人よろしく、あれが米国発でなかったら誰も真似しなかったと考えると、少し切ない気持ちになる。(同じく難病の)「副腎白質ジストロフィー」のために「素手でドリアを食べよう」と日本人が投稿しても、決して盛り上がらなかっただろう。
では、継続的にイノベーションを生み出す強いチームというのは、どのようなものか、今回は筆者の考える必要条件を以下にまとめてみた。
小松原 周 (あまね);
ファンドマネージャー・アナリスト。日本株(東京)や米国株(ウォール街)の経験が長く、取材した会社は5,000社を超える。ここでは資本市場全般に関する見方や、経済、社会について、個人的に思うことを語っていきます。
*筆者はどのような場合であっても個別銘柄の投資判断に関して述べることはありません。**再三の警告にもかかわらず迷惑行為を続ける者には法的措置を取ります。